就職テクニック

資格の社会的評価・認知度


採用担当者の資格に対する印象や考え方もさまざまですが、ここでは一般的な認識のされ方についてお話しします。

※この記事は資格選びのセルフチェックからの続きです

業務に不可欠な資格

それぞれの業界で仕事をするには必須。取得の難易度が高いため注目度・評価も高い。
さらに仕事現場では、知識やスキルを実践的に「使えるものにするための前向きな取り組み姿勢が求められる。国家資格など。

・ 公認会計士/会計・税務・監査業務、経営コンサルティングなどを行う。
・ 弁護士/法廷での弁護、法律相談、法律に関する事務処理を行う。
・ 司法書士/登記、債務整理などに必要な公的機関への提出書類を作成する。
・ 行政書士/行政機関などに提出する書類を作成する。
・ 弁理士/特許や実用新案などの産業財産権に関する業務を行う。
・ 税理士/税務に関する業務全般を行う。
・ 社会保険労務士/人事労務管理、年金、社会保険等に関する業務を行う。
・ 不動産鑑定士/売買や賃貸のため、不動産に関する鑑定を行う。
・ 土地家屋調査士/不動産登記のため土地や家屋の調査、測定、申請手続きを行う。
・ 建築士/建築物の設計、工事監理を行う。
・ 医師、看護師、薬剤師/それぞれの立場で医療に携わる。

あれば知識・スキルの実証になる資格

資格がなくても業務には携われるが、取得までの勉強で学んだことが仕事に活かせる場面も多い。
ただし保有者(ライバル)も多いので持っているだけではアピールにならないことも。継続学習や実践力強化など、その資格をプラス評価してもらえるような工夫が必要。

・ ファイナンシャルプランナー(FP)/収支、資産状況などをもとに資金計画やライフプランをアドバイスする。
・ 簿記/商業簿記、会計、財務諸表など幅広い知識で経営管理を行う。応募職種によってはうまくアピールできるが、実践力が問われることも。
・ 英語/内容もレベルも多岐に渡っていて、どの分野でどんな仕事をするかによって必要とされるスキルが違ってくる。実践力が伴えば大きな武器になる。
・ 中小企業診断士/国や自治体などの立場で中小企業へ経営支援を行ったり、民間のコンサルタントとして経営相談を行うこともあるが、企業で働く上での知識の一つとして取得する場合が多い。学んだ経営やマーケティング知識などを武器として就活に活用する人も。
・ EC検定、PCスキル系/パソコンを使う実務に欠かせない知識が身につくので、できるだけ高いグレードを目指してライバルに差をつけたい。

個性をアピールする資格

資格そのものよりも、自分の長所とからめることで強いアピールになる場合。仕事に直結しなくても、自分自身のキャリアの幅が広がる。
例えば、販売担当者がカラーコーディネートの資格を取る、企画担当者がマーケティングの資格を取る、営業担当者が中小企業診断士の資格を取る、商品開発担当が英話の資格を取る、など。

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